日本で働いている看護職の人数は、約150万人(2011年時点)になります。日本の人口との比率をとると、実に85人に1人の割合で看護の仕事をしていることになります。

 

看護職の種類

看護職には看護師、保健師、助産師、準看護師の4種類があります。このうち、看護師、保健師、助産師は、国家試験に合格して厚生労働省から免許を得る必要があります(国家資格)。一方の準看護師は、都道府県が行う地方試験に合格することで都道府県知事から免許を得る必要があります。なお、免許は一度取得すると永続的に使えるため、更新は不要です。

看護職 150万人に対して、女性の労働人口は2600万人程度ですので、看護職の割合は女性の労働人口のうち約5%程度を占めることになります。ただ、この5%の内でも上記のような色々な職種が存在し、さらに看護師の中でも勤務先によってそのワークスタイルは大きく変わってきます。一言で「看護職」と言っても本当に様々であり、一般的に抱かれているイメージとはかなり乖離があります。

 

男性の看護職の割合

看護職というと、一般的に女性を思い浮かべます。

しかし、看護師100万人のうち男性が占める割合は5万人であり、5%程度になります。以前は、看護と言えば女性が主流でしたが、男性患者からは女性に相談しにくいことも多く、そういったケースでは男性看護師の存在が求められます。男性看護師は2000年頃は20000人を上回る程度でしたが、2010年では50000人を超えており、10年で2倍以上に増加しています。

また、以前は女性看護職を「看護婦」、男性看護職を「看護士」と呼んでいましたが、2002年3月に保健師助産師看護士法が施行され、男女共に「看護師」と名称が統一されました。勤務形態としては、女性看護師の7割が病院勤務であるのに対して、男性看護師は9割は病院で働いています。男性看護師は以前は精神科で働いていましたが、現在では、小児科、整形外科、内科、外科など活躍の場は広がっています。

保健師については、保健婦時代の1993年になって、男性が国家試験を受けることができるようになりました。「助産婦」については、分娩へのかかわりが中心になるため、ケアを受ける妊産婦の権利をどのように保障するかという問題が解決されておらず、日本では、現在男性の助産婦にはなれません。